電子機器を回収してもらう際の注意点
電子機器を処分する場合は電子機器の種類により
定められた法律に従い適切に処分しなければなりません
法律に沿った処分方法を
電子機器の中には、冷蔵庫など大型のものから、パソコンなど簡単に持ち運ぶことができるものまでさまざまな種類があります。このような電子機器を処分する場合には、電子機器の種類により定められた法律に従って適切に処分しなければなりません。電子機器を処分する際に守らなければならない法律には、電子機器の種類により家電リサイクル法、小型家電リサイクル法、PCリサイクル法の3つがあります。
家電リサイクル法は、テレビや冷蔵庫、エアコン、洗濯機・乾燥機の4品目についてメーカーや量販店へ回収を義務付けている法律です。このような電子機器を処分する方法には、メーカーや家電量販店に回収してもらう以外にも、郵便局で家電リサイクル券を購入し、指定の引き取り場所に持ち込むという方法があります。メーカーや家電量販店以外の不用品回収業者にも、このような家電品の引き取りを依頼することができます。
小型家電リサイクル法は、家電リサイクル法で定められた4種の電子機器以外の電子機器を処分する際に守らなければならない法律です。このような電子機器はメーカーや家電量販店以外に自治体での回収も可能とされていますが、自治体によっては電子機器の回収を行っていないところもあるので、事前に自治体の役場などの窓口に問い合わせてみるとよいでしょう。
パソコンについては小型家電リサイクル法ではなく、「PCリサイクル法」と呼ばれる法律に沿った方法で処分を行う必要があります。パソコンの処分方法は「PCリサイクルマーク」が貼られているメーカーや家電量販店、パソコンリユース会社、不用品業者などで引き取ってもらうようにしましょう。
その他コラム一覧はこちら
- 悪徳業者に注意!
- 電子機器を回収してもらう際の注意点
- 引き取りを依頼できないものとは?
- 少しでも高く不用品を買い取ってもらう方法1
- 少しでも高く不用品を買い取ってもらう方法2
- 引っ越しは不用品処分のタイミングに最適
- 遺品整理も不用品回収業者におまかせ
- ごみ屋敷の片づけを依頼することもできる
- 回収前に必要な準備とは?
- 事前に伝えておくべき情報とは
- 産業廃棄物の適切な処分法
- 生前整理も不用品回収業者に依頼できる
- 大型の不用品処分は不用品回収業者に依頼を
- 段ボールの処分も不用品回収業者にお任せ
- 不要になった自転車を回収してもらう前に
- 重いトレーニング機器の処分は回収業者へ
- エアコンの処分を自分で行いたいが、可能なの?